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安心の家づくり

安心保証とサービス

■トップランナー基準

テクノ標準仕様で「トップランナー基準」クリアしています。
次世代省エネ基準を満たし、冷暖房設備や給湯設備のエネルギー消費量を、平成20年度時点での一般的な設備のエネルギー消費量に比べて、概ね10%削減することが求められます。

詳しくは省エネルギーセンターのホームページでご覧いただけます。

■アフターサービス

他社との大きな違いはスピード対応。お客様からアフター依頼があれば、直営大工が直接対応し、即座に対処させて頂く体制をとっております。

■アフターメンテナンス

お客様の家を定期点検(3ヶ月、1年、2年)または随時点検することにより、安心した暮らしをご提供しております。

■工事中の自社現場を安全パトロールし、完成度の高い建築を目指しております。

■瑕疵(かし)保険10年保証

建ててからも安心の「JIOわが家の保険」をご利用いただける国土交通省指定住宅瑕疵担保責任保険法人、株式会社日本住宅保証検査機構に加盟しています。

【保険の内容】

  1. 弊社の、万が一の不具合(瑕疵)に備えて、個々の新築住宅ごとに加入する保険です。
  2. 建築士の資格を持ったJIOの検査員が建築途中に検査を行います。
  3. 万が一、住宅業者が倒産した場合でも、住宅取得者様が直接JIOに保険金の請求をすることができます。
  4. 補修費用を保険金で賄えるので、万が一保険期間中に床の傾斜・雨漏り等が発生した場合でもスムーズに補修工事が行えます。
  5. 補修工事費の他にも補修工事中の仮住まい費用や補修の範囲、方法を調査する費用も対象となります。

※保険期間は、お引渡しの日から10年間

詳しくは日本住宅保証検査機構のホームページでご覧いただけます。

保健の対象となる新築住宅の部分 

■地盤保険20年保証

地盤保険 最長20年保証
第三者的な立場で地盤業務をその責任まで含めて請負う「地盤保証システム」で、お客様の大切な財産を守ります。

【保険の内容】
建築基準法に準じた地盤調査の結果を第三者であるハウスワランティが評価し、適切な基礎仕様をご提案すると共に、不同沈下に対する原状回復を保証します。

保証額 最高5,000万円保証期間 最長20年免責 免責額0円

詳しくは一般社団法人ハウスワランティのホームページでご覧いただけます。

■第三者機関による住宅性能評価

国土交通大臣指定住宅瑕疵担保責任保険法人 株式会社日本住宅保証検査機構で住宅性能評価を行います。

【保険の内容】
国土交通大臣の登録住宅性能評価機関が、法律に基づき住宅の性能を客観的な等級で表す制度で、

  1. 構造の安定
  2. 火災時の安全
  3. 劣化の軽減
  4. 維持管理・更新への配慮
  5. 温熱環境
  6. 空気環境
  7. 光・視環境
  8. 音環境(選択項目)
  9. 高齢者等への配慮
  10. 防犯

の10分野のモノサシで住宅の性能をはかります。

詳しくは日本住宅保証検査機構のホームページでご覧いただけます。

■地震補償付き住宅を提供

当社では地震被害を受けられた場合に不足する生活再建費用を補うための「地震補償保険」を(1年間)付けて、住宅を提供しております。
※翌年以降の補償継続は、お客様が自由にお決めいただけます。
※翌年以降も補償継続をご希望の場合は、お客様に費用のご負担をお願いします。

詳しくは地震補償保険リスタのホームページでご覧いただけます。

■太陽光発電システム

太陽光エネルギーは巨大で、地域偏在性の少ない再生可能エネルギーです。
太陽光発電で得た電気を使えば、普段の電気代が削減でき、さらに余った電気は電力会社に売ることもできます。また、自然のエネルギーである太陽光発電は、石油や石炭、天然ガスなどの消費を減らし、二酸化炭素の発生を抑えることができる、とても環境に優しいシステムです。

取り扱いメーカー

■呼吸する自然素材断熱

セルロースファイバー
人や環境にやさしい理想の断熱・調湿・防音材セルロースファイバーは、新聞古紙からリサイクル生産される環境配慮型断熱材です。特徴として、

  1. 国際的に認められた安全性
  2. 万一の火災にも安心
  3. CO2の排出量が少ない
  4. カビや害虫にも安心
  5. 雨漏れにも安心

などが挙げられます。

詳しくは株式会社デコスのホームページでご覧いただけます。

建築にかかる必要経費

■標準セット

土地 + 建物 + 外構 + 消費税 + 屋外付帯工事・仮設工事 + 照明 + カーテンレール

■別途必要な費用

・家具・家電・カーテン
・金融機関の住宅ローン関連費
・土地・建物の登記関連費
※状況に応じて別途地盤改良費が必要になる場合がございます。
※この他にも、各自治体により別途費用が必要となる場合がございます。

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